スイスのデジタル資産銀行 Sygnum（シグナム） は、世界43カ国・1,000名以上の機関投資家と富裕層を対象に実施した調査「未来の金融レポート2025」を発表した。

レポートによると、89％の回答者がすでに仮想通貨に投資しており、その主な理由として「ポートフォリオ分散効果」を挙げた投資家が57％で最多となった。

シグナムは、「仮想通貨がもはや投機対象ではなく、戦略的な分散資産として確立しつつある」と指摘している。

💰 投資配分と保有資産の内訳

• 48％がポートフォリオの10％以上を仮想通貨に配分

• 23％が50％超を、15％が20〜50％を配分

• 85％がレイヤー1トークン（BTC、ETH、SOLなど）を保有

• 50％がステーブルコイン、39％がdAppsトークンを保有

トークン化資産（債券・ファンドなど）の保有も前年比+6ポイントの26％に上昇しており、

実物資産のデジタル化が投資テーマとして急浮上している。

🧩 投資理由の変化

昨年までトップだった「仮想通貨のメガトレンドへのエクスポージャー（62％→53％）」を抜き、

「分散効果（57％）」が初めて首位に。

45％の投資家は、「安全資産・マクロヘッジ」として仮想通貨を保有している。

この背景には、地政学リスクや法定通貨への不信感、

そしてブラックロックCEOラリー・フィンク氏らの「ビットコイン＝デジタルゴールド」発言が影響していると分析された。

また、仮想通貨を「新しい代替資産クラス」とみなす割合は

一昨年44％ → 昨年31％ → 今年28％へと減少。

“代替”から“主流”へと認識が変化していることがうかがえる。

📈 投資意欲とETFへの注目

• 61％の回答者が仮想通貨配分の拡大を検討

• そのうち55％は短期的に強気

• ETF/ETP経由の投資が56％に上昇（前年比+9pt）

特に注目を集めたのはソラナETF（54％が配分検討）で、

オンチェーン活動の拡大とステーブルコイン取引量の増加が好感されている。

さらに、ステーキング利回りを組み込んだETFが承認されれば、約70％が投資を拡大すると回答。

機関投資家の関心が「利回り＋透明性＋規制適合性」の領域に移りつつあることを示している。

🔮 市場見通し：短期中立、長期強気

短期的には市場悪化と清算増加を受け、投資家心理は中立〜弱気に傾いたが、

2〜5年の長期視点では強気サイクル入りを予想する声が多数。

シグナムは、AIや分散データインフラの進展が次世代トークン経済の基盤になる可能性を指摘。

伝統金融とデジタル資産の融合が「次の強気相場」を形成すると結論づけた。