永久に失われたイーサリアム（ETH）

米大手暗号資産取引所コインベースのディレクター、コナー・グロガン氏は、少なくとも 912,296.82 ETH（約5,070億円） 相当が、ユーザーのミスや技術的トラブルにより永続的にアクセス不能となったとの推計を明らかにした。この量は、イーサリアムの流通供給量の0.76%以上に相当する。

さらに、EIP-1559 によってバーン（焼却）された約530万ETH（約3.5兆円）を含めると、発行済みETHの5%以上が消失している計算になる。

代表的な「セルフGOX」事例

以下は、実際にETHが消失した主要なケースだ：

• Web3 Foundation：マルチシグのバグで30万6,000ETH凍結

• Quadriga：欠陥コントラクトにより6万ETH消失

• Akutars（NFTプロジェクト）：ミント失敗で1万1,500ETH喪失

• 誤送信によるバーン：焼却アドレスへ誤送信された2万5,000ETH

これらは一部に過ぎず、グロガン氏は「実際のアクセス不能なETHはさらに多い可能性が高い」と警鐘を鳴らしている。

「セルフGOX」とは？

仮想通貨の世界では、ユーザー自身のミスで資産にアクセスできなくなる現象を**「セルフGOX」**と呼ぶ。これは、コールドウォレットの秘密鍵紛失や、誤送信、契約ミスなどが主因となる。

ビットコイン（BTC）も同様の問題を抱える

ビットコインでも、総発行量の約20％（最大400万BTC超）が紛失またはアクセス不可能と見られている。ただし、この数字には長期保有のコールドウォレットも含まれるため、実際の消失量はやや少ないとの指摘もある。

近年の注目事例では、英ジェームズ・ハウエルズ氏が、7,500BTC（約1,270億円）を記録したハードドライブをゴミと誤認して廃棄。現在も埋立地からの回収を目指し、法廷闘争を続けている。

今後の展望

仮想通貨の仕組み上、中央管理者が存在しない利点と引き換えに、ユーザーのリスク責任は極めて大きい。今後は、UI/UXの改善や誤送金防止技術の進化が求められる中、「失われた資産」が市場に与える影響も注視されるだろう。